ボーナスっていい響きですよね。
気温が高く、ジメジメした天気になってくると、「お、そろそろ」なんて思いません?私はボーナス支給日が近づくとそわそわし始めます。笑
転職を８回もしていると、ボーナスの有無や金額は会社によって異なることは経験済みです。ボーナスの支給が決まっている会社もあれば、業績によってあったりなかったりする会社もざらにありますよね。もらえるだけありがたいとは思いつつ、やっぱりそれなりに頂きたいもんです。笑
特に夏なんて、夏季休暇で家族サービスの計画を立てたり、妻から「そろそろ掃除機買い替えたいのよね〜」なんてタイミングを見計らったかのように突然言われたり、ちょっと気になってた趣味のアイテムがボーナス商戦でお買い得になってたりするじゃないですか。
冬のボーナスは結局お年玉に使ったり帰省費用に飛んだりして、夏の方が財布が緩みやすい気がします。
「もらえるだけありがたい」なんてよく聞く常套句ですが、実際みんながいくらもらってるのか気になるし、場合によっては転職したり生活レベルを変えたり色々必要になってきます。
今回、夏のボーナスを中心に、日本企業の賞与について色々調べてみました。沢山もらえてる人から０の人まで、ボーナスについての知識を習得してもらうことで、あなたにとっての豊かな生活を目指してもらえればと思います。
Contents
まずは基礎知識。夏のボーナスの手取り額ってどのくらいになる?
当たり前ですが、ボーナスも給与と同じく、社会保険料や所得税が引かれます。
手取り賞与額 ＝ 額面賞与ー〔健康保険料＋厚生年金＋雇用保険料＋｛（健康保険料＋厚生年金＋雇用保険料）×所得税率｝〕
ちなみに社会保険料の算出方法はざっくりと下記のようになります。ボーナス30万だった場合で概算してみましょう。
健康保険料＝額面賞与の約5％（30万×0.05＝15000円）
厚生年金＝額面賞与の約9％（30万×0.09＝27000円）
雇用保険料＝額面賞与の約0．５％（30万×0.005＝1500円）
所得税率 約5％ （30万ー43500円）× 0.05 ＝12825
手取りボーナス額は30万ー（15000＋27000＋1500＋12825）＝２４３，６７５円
額面の約20％が引かれると言ったところでしょうか。社会保険料や所得税は人によって変わりますし、40歳以上は介護保険料なども発生してきます。大体の目安として理解していただければと思います。
毎月支払われる給与と大きく違う点は、住民税の対象ではないということでしょうか。住民税は前年度の所得に基づいて１２分割され毎月の給与から引かれているからです。意外と高い住民税が引かれていないのを知ると、気持ち的にすこし嬉しいですね！
下記のような簡単に計算できるツールもありますので、活用してみましょう。
参考：イージー給料計算
夏のボーナス、みんなどのくらいもらっているの?
さて、世の中の人たちはどのくらいボーナスをもらっているのでしょう。
経団連は14日、2018年夏賞与の1次集計結果を発表した。大手企業の平均妥結額は前年比6.71%増の96万7386円で、1959年の調査開始以来で最高。好業績を背景に建設や自動車がけん引し、2年ぶりに増えた。90万円の大台を上回るのは4年連続。政府がデフレ脱却に向けて経済界に賃上げを要請した動きも追い風になった。
引用：夏のボーナスが過去最高に 大手平均96.7万円 日本経済新聞
これ、大手ですからね。びっくりする金額ですが、あくまで大手企業ですから。やはりボーナス支給額が多いのは東証一部上場企業、大手企業であることは間違い無いです。
ちなみにこれは額面になるので、先ほどの手取り額に直すと77万円以下になりますね。
一方中小企業はどうでしょう。平成28年年末の賞与支給状況から、企業規模別のボーナス額の統計が出ていました。
| 企業規模 | 賞与額 |
| 30〜99人 | 332.114円 |
| 5〜29人 | 268.871円 |
引用：毎月勤労統計調査 平成29年2月分結果速報等 厚生労働省
これは１年間で支給された金額になるので、夏と冬を合わせたものになります。手取り額にしたら、手取り額は26万〜21万くらいでしょうか。だいぶ低くなっちゃいますね。大手は夏だけで100万近く•••差がものすごいです。
なんでこんなにボーナスに差があるの?
そもそもボーナス支給は会社の任意であり、義務ではありません。
大手企業は社員数が多い分、しっかりとした社内規定が（就業規則）が必要になります。ルールがないと、会社側の処理も非常に煩雑になってしまいますからね。そのため、ボーナスの支給額もある程度計算式が決められているのです。また、大手は労働組合がしっかりあると、ボーナスがある程度保証されているということもあります。
実に羨ましい限りです。
労働組合とは
労働組合は労働者が団結して、賃金や労働時間などの労働条件の改善を図るためにつくる団体です。労働者が団結し、使用者と団体交渉を行い、ストライキ等の団体行動をする権利は、憲法第28条で保障された基本的な権利です。
引用：労働組合 厚生労働省
大企業は抱える社員数が多く、その分色々な人間が存在します。「これはパワハラじゃないのかー!」とは「ここはおかしいんじゃないのか?！」とか色々不満が出てきたときに、いちいち対応しきれなくなってきます。
そんなときに立ち上がるのが労働組合という団体です。会社と労働組合で、労働に関する様々な意見交換を行い、改善を図ります。ボーナスに関しても例外ではなく、だいたい年度末になると労働組合が春闘を立ち上げ、賃上げを要求したりするのです。
私の友人でトヨタに勤めている人がいましたが、ボーナス額が目が飛び出るほどでした。友人曰く、トヨタの労働組合はかなり強いそうです。結局会社のいいなりになる労働組合も存在する中必要な要求はしっかりしつつ、会社への協力も怠らない姿勢がボーナスの増額に繋がっているのでしょうね。
中小企業は社員数が少ないことから、経営側がボーナス支給についてその時々の判断をすることが可能です。ですからボーナスがあったりなかったり、業績によったりするわけですね。
労働組合がある中小企業はほとんどなく、全体の5％もないそうです。
ただ逆を返せば、大手会社ではボーナスの交渉がしにくいわけです。小さい会社であればボーナスの支給規定が緩いので、交渉次第ではボーナスアップも不可能ではありません!
夏のボーナスの査定期間って?
ボーナスには査定期間というものがあります。査定対象期間の業績が、金額に反映されるわけです。
夏のボーナスは一般的に前年10月〜3月の半年間が査定対象期間となります。この期間に在籍していなかったり、何か不振があれば、減額や支給なしの場合もあるということです。
夏のボーナスの支給日はいつごろ?
一般企業は6月末〜7月中旬ごろ、公務員は6月30日と決まっているようです。
就業規則で日程が決まっている一般企業も結構あると思いますので、確認してみてくださいね。
私の前職も就業規則で賞与支給日が決まっておりました。就業規則なんてあんまり読まないかもしれませんが、我々労働者の権利がちゃんと書いてありますから、意外と読んでおいたほうがいいと思います。これ、自分でも教訓です。
支給日が決まっていると、仕事のモチベーションもますます上がりますし、買い物などの計画もしやすくてありがたいですね。
ボーナスが少ない、ない人のメリットはある?
ボーナスが少ない人や0の人も多くいると思います。だって、先述の通り、会社はボーナスを出さなきゃいけないきまりがあるわけではないですから。そんな方々は自分の状況を悲観的に見ているかもしれません。でも、よく考えたら、メリットだってあるんです。
月給が高い傾向があり、安定的
ボーナスなしの人って、大体年俸制だったりするんですよね。年収を12ヶ月で割ったものを毎月支給されるということです。
例えば同じ360万の年収でも、
A:月給が30万で賞与なし
B:月給が約25万で賞与が約50万
Aはそもそも基本給が30万なので安定して360万がもらえますが、Bの場合は業績不振があったらボーナス減額の可能性もあり、不安定要素が含まれることになります。
大体年収が一緒なのに、ボーナスがないだけで落ち込んでいるならば、それは間違いということ。ボーナスをもらえるかどうかより、ベースアップを目指すことにシフトしたほうがいいでしょう。
業績次第でドカンともらえる日が来るかも!
ボーナスなしの会社は、ベンチャー企業が多く、規模拡大を目指して必死に成長をしています。今後業績が上がれば、それに応じて社員への賞与が出ることだって夢ではありません。
そういった著しい変化や成長が見れて、自分が携わることができるのは、ベンチャーならではです。やりがいがあるってもんです。
新社会人の初年度夏のボーナスはある?
先述の査定期間を鑑みると、4月から入社した新社会人は初年度の夏のボーナスは対象外であることが多いとされています。場合によっては、寸志などももらえる場合があります。
わたしの友人に保育士がいます。その子は新卒1年目、夏のボーナスはないと言われて入社したのですが、実際には寸志がもらえました。激務薄給で保育士不足が騒がれる中、繋ぎ止めようと必死の経営側の対策だったようです。
ボーナスはそういった「人材に逃げられないためのもの」でもあります。
夏のボーナスを貰ってから退職する計画!
今の会社じゃボーナスが少ないと感じる方の中には「やっぱ転職しよ!」と思った方もおられるかと思いますが、どうせなら寸志だろうがなんだろうがボーナスを貰ってからやめたいもんです。
夏のボーナス支給後に辞めたいのならば、下記のようなスケジュールがスムーズではないでしょうか。
4〜5月頃転職活動開始
6月中に内定
6月30日までに退職届提出
8月1日入社
あくまで例にはなりますが、退職届を最低1ヶ月前（会社の規定による）には提出しなければならないことを考慮して動く必要があります。ボーナス支給前に退職届の提出が必要になる場合もあるかもしれません。
ただ、ボーナスはあなたが査定期間に頑張った証。もらう権利はあるのです。
会社によっては「今後うちで頑張ってもらえないのなら•••」と支給をなしにしたり減額する会社もあるかもしれませんので、損をしないように計画を立てましょう。
まとめ
いかがでしたか?意外と盲点だったボーナスについての知識もあったのではないでしょうか。
あるに越したことはないボーナス。ボーナスによってモチベーションを保っている人もたくさんいると思います。
でも考え方を少し変えてみると、ボーナスが出ているから良い、出ないから悪い、とは一概には言えないのです。あなたが望むものはなにか、よく考えてみて、次の行動にうつってみてください。
転職をしようと思う人は、損なくあなたにとってのベストな選択をするために、タイミングを見計らうこともとても大切です。
あなたにとってこの記事が有益なものになることを願っています。
- 1年で年間1万3000社以上の求人が出る、中小から大手まで幅広い求人、外資系企業も1400社以上
- 累積45万名以上が転職に成功、転職決定者は年間約2万3000名以上
- 62.7%の人が年収アップを経験
- 公開求人数/非公開求人数 約6万6千件/約13万6千件
- 業界№2の大手
- スポーツキャリア、ウーマンキャリアなどdoda独自の働き方を提案
- 「年収査定」「キャリアタイプ診断」「レジュメビルダー」など転職に役立つ無料セミナーが好評。
- 公開求人数 50,000件以上
- 求人の特徴 80%が非公開求人
- 2019年オリコン顧客満足度1位、年収アップ率67.1%以上
コメントを残す