「もう最後に休みを取ったのはいつかわからない。」
「お盆休みも取れなくて、実家にも帰れない。」
「休みが取れなくて友達と会うことができない。」
休みが取れないことで、さまざまな問題を抱えていませんか。
私の周りでも、そんな声をよく聞きます。特にひどい場合は、「オレ先週から10連勤だわー。」とか「昨日終電なくなって会社に泊まったわー。」と自慢のように話す人もいます。私はこうはなりたくありません。
でも、現実としては、休みが取れずに上記のようにつぶやいてしまうのが現状だ、という人もいるでしょう。では、どうすればそこから抜け出すことができるのか。この記事では、そんな悩みを抱える方々に、休日を正しくとることができる方法を紹介したいと思います。
Contents
1.休日が少ないのがよくない理由
「なんで休日が少ないのがいけないんですか。一生懸命仕事を頑張っているのはいいことじゃないか。」
たしかに、仕事を一生懸命頑張るのはすばらしいことです。しかし、法律で定められた休日すらもらえない生活をしていてあなたは充実しているといえるでしょうか。毎日残業して週6勤務するような過酷な職場で働くことであなたは満足していますか。
残業代や休日手当が出ていることで満足なら、それもよいでしょう。ですが、最近は「ワークライフバランス」を重視する人が昔に比べて確実に増えています。「仕事＝人生」だった時代から「私生活の充実のために働く」という時代にシフトしつつあります。それは、サボりでも恥ずかしいことでもありません。
まじめな人ほど会社の言うとおりに働こう、仕事に穴をあけないように自分が犠牲になろう、と考えてしまいがちです。そんな人たちが潰れて、会社を辞めざるを得なくなっていくのをたくさん見てきました。そんなまじめな人たち、きっと悩んでいるあなたもそうでしょう。あなたにもそうなってほしくないのです。
2.労働基準法で定められた休日日数は?
《原則取らなければいけない休日数》
では、法律では年間どのくらいの休日をつくらなければならないと定められているのか。まず、法律で定められた休日(法定休日)は、
・週に1回以上
と定められています。また、
・4週間に4回以上
という変形休日制というものもあります。いずれにせよ、これらを下回るのは、原則ダメなわけです。
さらに、通常の8時間労働の場合は、週40時間以上働かせてはいけないという規定がありますので、年間の法定休日を合計すると平均105日になります。これを下回る場合は、休日出勤手当てが出なければいけません。
《それ以外の休日》
法定休日を上回る休日が、法定外休日です。これは会社が定めたもので、所定休日とも呼ばれます。週休2日制の場合、どちらか一方が法定外休日ということになります。また、有給休暇については、休日数には数えられません。通常、盆休みや年末年始の休みを入れると、年間休日は120日程度になるといわれています。
どうでしょうか。みなさんの年間休日は何日ありますか。120日程度ある方は、一般的な休日数ではあるようです。しかし、120日もしくは105日を下回っている方はいませんでしたか。105日を下回っている方は、一度働き方を見直した方がいいかもしれません。次項では、105日を下回っていたという方にどうするべきかをお伝えします。
3.法定休日を下回っていたらどうしたらいい?
休日出勤の手当てが出ない
法定休日は会社の定める就業規則に記載されています。そこで、会社が定める「法定休日」において出勤を命じた場合、会社は休日手当てをつけた割増賃金を払ったり、代休を与えなくてはいけないと労働基準法によって定められています。（休日出勤は、35％増しの賃金になります。）
もし、あなたが休日出勤をしていて、割増賃金が支払われていない場合は、会社はあなたのことを違法に働かせていることになります。法律的に見て、休日手当てが支払われない休日出勤は違法なのです。それらをさせられた場合、「労働基準監督署」へ相談することも一つの方法です。
ただし、「労働基準監督署」に動いてもらうには、労働基準法に違反している事実が確認できなければいけません。そのためにも、自分の休日出勤の記録や手当てが支払われていないことがわかる書類などを残しておくとよいでしょう。
休日が少なすぎて体力の限界
休日出勤手当てがきちんと支払われていたとしても、休日が少ないのは体力的に厳しいということもあるでしょう。趣味の時間が取れない、友達と会う時間がない、また、結婚されている方であれば、家族サービスの時間もないということがあり得ます。
その場合も、労働時間が長すぎる、休みが少なすぎる、ということで「労働基準監督署」へ相談することは可能でしょう。しかし、そもそもその企業がそれだけ人を働かせなければならないほど人手不足である可能性もあり、そのような場合には、改善に時間がかかる、風土・根本から変わっていかないと人手不足を解消できない、企業自身にもう体力が残っていないというような改善される見込みが薄い場合もあるのです。
そこで、次の選択肢として、休日の確保を求めて転職するという方法があります。現在、多くの転職サイト・転職エージェントでは、年間の休日日数を公開しています。それを見て、自分の希望する日数から選び、転職すれば、身も心も疲れ果てた生活から解放されるのではないでしょうか。
次項では、転職サイト・転職エージェントによって公開される年間休日日数の内訳についてお話します。
4.求人の年間休日数を見てもどれほど休めるかイメージできない!
業種ごとの平均休日日数
厚生労働省の調べによると、労働者一人当たりの年間休日総数は業種によって異なることがわかります。
年間休日日数が多いもの（115日以上のもの）は、
・電気、ガス、熱供給、水道業
・製造業
・学術研究、専門、技術サービス業
・複合サービス事業
となっています。「複合サービス事業」とは、保険や共済、また、郵便局などを指します。世間の休暇時がかきいれどきになる通常のサービス業に対して、比較的カレンダー通りの休みを取ることが可能なようです。「製造業」に関しても、休日は調整しやすいようですね。
それらに対して、年間休日日数が少ない業種（105日前後）は、
・宿泊業、飲食サービス業
・生活関連サービス業、娯楽業
となっています。お盆休みや年末年始に忙しくなる宿泊（観光）や飲食業、また、アミューズメント施設のスタッフなどはやはり思い通りの休日は取りにくいのでしょうか。
このように、業種によって年間休日日数に差がありますので、休日日数に悩んだ転職であるなら、休日日数の多い業種を選んではどうでしょうか。
年間休日ごとのパターン紹介
転職サイトや転職エージェントで提示される年間休日を見ても、具体的にはどのような休日構成になるのか、イメージが湧きにくいと思います。なので、ここでは一例として休日日数から、そのパターンを紹介したいと思います。
・年間休日105日
1年間の土日の総数が、約105日となっています。したがって、年間休日105日と書かれていた場合は、土日以外の休みは基本設けられていないことになります。祝日の休みもありません。
・年間休日110日
土日休みだけではなく、年末年始の5日間、業種にもよりますが、お盆休みなど、どこかに5日ほどの休みが取れるパターン。
・年間休日120日
祝日は、年平均で13日あります。例えば、土日休みプラス、祝日はすべて休みで盆休みが3日ほどある、祝日の半分が休みになり、年末年始も休みであるパターンなどがあります。
・年間休日130日以上
これは、かなり多い部類だといえます。土日祝休みに加え、年末年始5日間、お盆休み5日間、バースデー休暇などが考えられます。
上記を目安に、転職サイト・転職エージェントの求人を見てみてはいかがでしょうか。自分の求める休日が年何日なのかをイメージして、求人上の年間休日と照らし合わせてみてください。
まとめ
ここで、今回の記事をまとめておくと、
・休日が少ないのは、現代の生き方に合っていない。
・労働基準法で定められた休日数は8時間労働の場合、年間105日ほどである。また、一般的な年間休日数は120日ほどである。
・法定休日数を下回っている場合、労働基準監督署に申し出る、もしくは自分を守るために転職する。
・求人に出ている年間休日日数や職種から、自分なりの年間休日をイメージしておく
ということになります。
会社に献身するのは素晴らしいことでもあるのですが、自分が潰れてしまってはどうしようもありません。会社にも貢献し、会社もあなたのことを大切にする、そんな関係を築いていける会社を見つけてほしいと願ってやみません。
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