ボーナスといえば、サラリーマンが大好きな代名詞の一つですね。
ボーナスがもらえるから毎日朝から晩まで頑張れる！という方もいるのではないでしょうか。
12月。1年も残り1ヵ月を切ったところで、待ちに待ったボーナスの明細をもらいました。
それを見てニンマリしたり、ガッカリしたり。
ふと、こう思ったことはありませんか？
「みんなどれぐらいもらってるんだろう？」
「このままの収入で、将来大丈夫なのかな…」
自分が周りと比べてどのくらい貰っているのか?現状で満足してしまっていいのか?色々考え出すときりがないですよね。実際、日本にある会社は星の数ほど。ボーナス額だって様々なのです。
今回、厚生労働省や金融機関などが大規模に行ったボーナスに関する調査により出された統計を元に、よりリアルなボーナスの実態を調べてみました。
あなたがもらえているボーナス額が、日本社会全体でどのぐらいなのか現状を把握し、ボーナスの考え方をブラッシュアップしていきましょう!
2018年度ボーナスの平均額は？
三菱UFJリサーチ＆コンサルティングの調査によると、2018年の民間企業（企業規模5人以上）のボーナス額は夏と冬で下記のように見通しが立っています。
一人平均支給額・・・371,010円
一人平均支給額・・・392,103円
参考：ボーナス見通し 三菱UFJリサーチ＆コンサルティング
このデータは企業規模5名以上なので、零細企業から大企業までかなり広範囲の企業を対象に平均値を出しています。支給なしの企業も対象にしているため、この平均の倍貰っている人もいるわけです。
そこで、大阪シティ信用金庫が調査したデータを参考に、中小企業に特化してボーナスの平均額を見てみましょう。
20人未満・・・254,469 円
20〜49人・・・271,958円
50人以上・・・339,581円
20人未満・・・267,188円
20〜49人・・・262.030円
50人以上・・・298.661円
参考：中小企業の夏季ボーナス支給状況 中小企業の冬季ボーナス支給予定 大阪シティ信用金庫
夏が”支給状況”、冬が”支給予定”なので厳密には比較できるものではなく、対象も大阪府内に限ります。しかし有効回答数が1000社以上というかなり信ぴょう性のあるデータであることは間違い無いので、参考になるでしょう。
このデータから、原則企業規模が大きくなるにつれて平均額は上がっていることがわかります。
企業規模が大きいほど支給される額も上がる傾向にあるようです。
ちなみに日本経済新聞社の調査データでは、全産業の冬のボーナス平均支給額は83.4万円でした。
冬のボーナスだけで、上記データの約2倍の金額です。ずいぶん差がありますよね。
日経は上場企業、及び日経が選んだ有力な非上場企業を調査対象として平均支給額を算出しています。
日本のサラリーマンの約7割は中小企業で働いていますので、日経の調査対象は日本企業全体の3割程度、エリート層中心の調査結果なのではないでしょうか。ギャップが生じるのも当然と言えそうです。
そもそもボーナスって何？勤めていれば支給されるものなの？
過去転職を繰り返してきた私ですが、ボーナスの支給がない会社に勤めていたこともありました。
ある友人は、毎年冬のボーナスで月給2ヶ月分のボーナスが支給されると言っていました。「ボーナスがもらえないなんて信じられない」と言われ、当時はそんなものなのかな、と思っていました。
賞与（ボーナスとは）とは
厚生労働省の通達において、「定期又は臨時に、原則として労働者の勤務成績に応じて支給されるものであって、その支給額が予め確定されていないもの」と説明されています。通常の月度賃金のように、あらかじめ支給額が決まっておらず、会社の業績や社員の勤務成績等に応じて事後的に具体的な支給額が決まるというのが賞与の特徴です。
会社の賞与の支払い義務は、就業規則や雇用契約書の定め方次第です。
次のように整理して理解するとよいでしょう。
ただし、「支給する」と書かれていても、ほとんどの会社の就業規則においては「会社の業績等によっては支払わない場合がある」という「ただし書き」がついており、会社が赤字決算や大幅減益になった場合は、賞与の支給が見送られることがあります。
引用：キャリアコンパス
ほとんどの会社の就業規則において「会社の業績等によっては支払わない場合がある」というただし書きがついていることから、ボーナスが必ず支給されることが約束されている会社は少ないのではないかと思います。今は支給されていても、今後見送られる場合もあることを踏まえておいた方がよいでしょう。
では、会社員のうちどれぐらいの割合の人がボーナスを支給されるのでしょうか？
厚生労働省の毎月勤労統計調査によると、5〜29人規模の会社における賞与支給事業所の割合は、2017年度で夏季賞与は64.5％、冬季賞与は67.5％だそうです。
この結果を見て、私はボーナスが支給されないことは珍しいことではないと感じました。
ざっくり見ても、会社員の4分の1くらいはボーナスを支給されていないことになります。
他の友人にも聞いてみたところ、「ボーナス査定があって、支給される人はごく一部だよ」という会社や、「支給されるけど、2～3万の寸志程度のものだよ」という人もいました。会社によって差があることは事実ですね。
大手企業ほどボーナスを支給される？
大手企業に就職したほうがボーナスは支給されるのか？と疑問を持ったのですが、先ほどの厚生労働省の毎月勤労統計調査では、500人以上規模の会社における賞与支給事業所の割合は2017年度で夏季賞与は97％、冬季賞与は97．8％ということでした。100％では無いものの、やはりかなりの割合でボーナスが支給されているようです。
しかし、最近は年俸制を導入する企業も増えてきているようです。年俸制では賞与の支給はなく、年収を12分割したものが毎月給与として支払われるため、注意が必要ですね。
大手企業に就職できたからといって、必ずしもボーナスが支給されるわけではないことを覚えておきましょう。
ボーナスがもらえないと生活が困る？
会社員の約半数がボーナスは支給されない実態がある中、ボーナスが貰えないと困る人もいます。お子さんの学費の工面や住宅ローンの支払い、クレジットカードのボーナス一括払いなどボーナスによる収入をマネープランに組み入れている場合です。
先ほど確認したように就業規則等で必ず支給すると定めている以外は、ボーナスが減額もしくは支給無しとなることもあり得ます。
ボーナスをあてにしたマネープランはリスクが高いです。
ボーナスがもらえた場合は貯金に回すぐらいのマネープランを立てたいですね。
収入を上げたい場合、転職は気軽にできないかもしれませんが目線を変えてみるのも１つの方法です。
ボーナスが支給されなくても手当てが厚く月給は高い会社や、結果を出した分だけインセンティブが支給される出来高制の会社もあります。ボーナスにこだわらず、報酬制度を調べながら企業研究をするのもよいでしょう。ボーナスを求めるよりも働くモチベーションがアップしたり、安定性を得られる可能性があります。
まとめ
・ボーナスが支給されるのは当たり前ではない。4分の1は支給されないという結果も。
・ボーナスは支給されなくなることもある。当てにしすぎないマネープランを立てよう
悲しいことに働いている会社によってボーナス格差があるのが現実です。
たとえ満足する額ではなかったとしても、もらえたら儲けものぐらいに受け止め役立てることが幸せへ通じる道なのかもしれません。
この記事が今後を考えるきっかけの１つになれば幸いです。
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